減災復興政策研究科

松川　杏寧?准教授

災害は、高齢者や障害者、女性、子ども、外国人など、社会的ぜい弱性が高い方々、いわゆる災害時要配慮者にはより大きな被害をもたらします。災害が起きる前の対策として、社会的ぜい弱性が最小化された、公正な社会になるよう努力すること、起きた災害への対応において、災害時要配慮者も含むすべての被災者が適切に支援が届けられるよう、そういった社会をめざして研究を行っています。

減災復興政策研究科

浦川　豪?教授

災害が発生すると被災者の方々は、長期に渡る復興への道のりを歩むことになります。被災現場における研究活動を通して得られた教訓を蓄積し、被災地の早期復興に貢献できる、データを活用した取り残しのない被災者支援に関する実践的な研究をしています。

減災復興政策研究科

紅谷　昇平?准教授

自治体や企業、介護事業者、コミュニティなどが、災害や感染症パンデミックなどの危機を乗り越え、営みを継続していくための危機管理の手法を研究しています。
災害や危機は予想もしない形で発生するため、形通りのマニュアルは役に立ちません。柔軟に対応できる人?組織を育てるため、様々な訓練や演習手法の開発にも取り組んでいます。
昨年度は、留学生のための防災テストのサイトも実験的に作成しました。

環境人間学部

乾　美紀?教授

貧困、マイノリティ、開発途上国など、不利な立場にある子どもたちが平等な教育機会を享受するにはどうすればいいか研究しています。ゼミ生と一緒に姫路や神戸に住む外国人の子どもたちの学習を支援したり、ラオスに学校を建設する活動をしたりして、子どもたちが質の高い教育を受けることにつながる実践を続けています。

環境人間学部

柳楽　有里?准教授

アメリカ文学を研究しています。なかでもアメリカ国内の複雑な差別構造に注目し、アメリカ黒人作家たちが黒人コミュニティ内部の階級?ジェンダーの問題とどのように向き合ってきたのかを研究しています。マイノリティ作家の作品研究は、アメリカに留まらない幅広い文脈において、現代社会のあり方についての示唆を含んでいます。

環境人間学部

西村　洋平?准教授

寛容とはただ我慢することではありません。差別感情を持つ人がヘイトスピーチを控えても寛容とは言えないでしょう。また「外国人大好き」のように何でも喜んで受け入れることや、「どうでもいい」といった無関心とも異なります。寛容とは、相手の考え?生き方を受け入れられないと思いながら、それを多様な価値基準から評価し尊重することです。真のインクルージョン実現にとって鍵となる寛容について考えています。

環境人間学部

中出　麻紀子?准教授

若年成人は未来を担う重要な世代であるにも関わらず、食習慣の乱れが危惧されており、対策も十分ではありません。そこで若年成人を対象とし、健康的な食事や食習慣（例えば朝食摂取、十分な野菜摂取、バランスの良い食事など）の関連要因の研究や、健康的な食事を可能にする食環境整備の研究、心理に着目した行動変容の研究などを行っています。

社会科学研究科

松山　直樹?准教授

経済学史は、経済社会の諸課題を過去の叡智に基づいて考究する学問です。例えば、現代の賃金格差を考えるとき、19世紀後半の英国で低賃金問題の解決を図ったA.マーシャルの公正賃金論がひとつの参考になると考えています。2023年10月には、本学でウィリアム?ペティ生誕400周年記念企画を開催し、昨今の国際情勢を背景にしてペティの経済学と戦争観を振り返りました。古典を繙き、理想的な経済状態を模索しています。