看護学部

古川　惠美?教授

ペアレント?トレーニングは、子どもの生活スキルの向上、問題となっている行動の減少、親の養育スキルの獲得、親のストレスや抑うつの減少に効果があるといわれ1960年代から実施されています。「行動」を客観的に観察すること、子どもの好ましい行動に注目して認め、ほめていくことの大切さを身につけていく日本ペアレント?トレーニング研究会の基本プラットフォームに、本研究では、養親?養子ならではの具体例等をフィンランドや日本の養親子支援団体から協力を得た内容を取り入れて開発中です。

看護学部

川田　美和?教授

北欧で開発された『対話的アプローチ』の日本における実践の可能性を探っています。対話の場では、安心?安全を土台とし、‘違い（他者性）’が尊重され、全ての人の声が大切にされます。対話を通して、生きづらさを抱えた人が自分らしく生き、未来に希望をもてることや誰もおいてけぼりにされないコミュニティづくりの実現を目指したいと考えています。

工学研究科

三浦　永理?准教授

チタンやマグネシウムなどの生体との相性のよい金属をベースに、金属とセラミックス、樹脂のそれぞれの優れた性質を組み合わせた生体材料の開発や、生体中での腐食摩耗に関する研究を行っています。結晶構造や性質の異なる素材同士を一体化させるには材料の界面の性質が重要になってきます。生体や海中など特殊な環境におかれた材料の界面や表面の性質を詳しく知るため、電子顕微鏡による組織観察や様々な分析機器による表面分析、機械試験等を行っています。

地域ケア開発研究所

ムゼンボ　バシルア　アンドレ?教授

世界的に重要な感染症であるエボラウイルス病（エボラ）とコレラ、そして最近注目されているエムポックスの研究に取り組んでいます。エボラに関しては、アフリカ大陸における流行状況を系統的に解明した他、この病気に関して流行地域の人々が有する様々な誤解や噂についての社会科学的研究も行いました。コレラについては、インドとの共同研究でアウトブレイクの要因解明や迅速診断キットの有効性評価を行っています。これらの研究を通じ、感染症の拡大防止に寄与することを目指しています。

写真：日印共同研究者との集合写真。左から２番目がムゼンボ先生。

減災復興政策研究科

松川　杏寧?准教授

災害は、高齢者や障害者、女性、子ども、外国人など、社会的ぜい弱性が高い方々、いわゆる災害時要配慮者にはより大きな被害をもたらします。災害が起きる前の対策として、社会的ぜい弱性が最小化された、公正な社会になるよう努力すること、起きた災害への対応において、災害時要配慮者も含むすべての被災者が適切に支援が届けられるよう、そういった社会をめざして研究を行っています。

減災復興政策研究科

青田　良介?教授

被害を減らす上で脆弱な方々を守る介護施設のBCPが重要です。国の指導の下、どの介護施設もBCPを作成しましたが、実践的かは疑問が残ります。その背景として、福祉関係者にとって防災は別物で、ハードルが高いとの意識があります。しかし、命を守るミッションは共通することから、ある介護施設において本来の福祉業務の延長線上に防災を捉え、BCPを３年間指導してきました。そこで得られた成果を、他施設でも汎用できるよう理論的構築を図っています。

看護学部

川崎　優子?教授

がん治療を受けられている方の意思決定構造、意思決定支援に関わる医療従事者の臨床判断構造などの解析をしています。その結果から「意思決定の決め手」を推定し、「がん患者さんの価値観を可視化するアプリ」を構築しています。

地域ケア開発研究所

林　知里?教授／地域ケア開発研究所長

健康アプリを家族で利用する群と、ひとりで利用する群に分けて社会的フレイル*2の変化をみるものです。健康サポートバブルとして家族で健康アプリを一緒に利用することにより、情報共有の促進や、健康づくりへのモチベーション維持などの効果が生まれるのかを検証します。研究結果を基に、ICT活用による社会的フレイルの予防対策構築を展望しています。
*1 健康アプリを家族で利用すること
*2社会的なつながりの減少により、体や心の機能の低下している状態

理学研究科

吉田　秀郎?教授

人体は約60兆個の細胞からできていますが、それぞれの細胞の中には様々な細胞小器官が存在し、細胞の働きを分業しています。その仕組みを調べることで、がんなどの病気を治療する方法を開拓しようとしています。

環境人間学部

中出　麻紀子?准教授

若年成人は未来を担う重要な世代であるにも関わらず、食習慣の乱れが危惧されており、対策も十分ではありません。そこで若年成人を対象とし、健康的な食事や食習慣（例えば朝食摂取、十分な野菜摂取、バランスの良い食事など）の関連要因の研究や、健康的な食事を可能にする食環境整備の研究、心理に着目した行動変容の研究などを行っています。