減災復興政策研究科

松川　杏寧?准教授

災害は、高齢者や障害者、女性、子ども、外国人など、社会的ぜい弱性が高い方々、いわゆる災害時要配慮者にはより大きな被害をもたらします。災害が起きる前の対策として、社会的ぜい弱性が最小化された、公正な社会になるよう努力すること、起きた災害への対応において、災害時要配慮者も含むすべての被災者が適切に支援が届けられるよう、そういった社会をめざして研究を行っています。

減災復興政策研究科

青田　良介?教授

被害を減らす上で脆弱な方々を守る介護施設のBCPが重要です。国の指導の下、どの介護施設もBCPを作成しましたが、実践的かは疑問が残ります。その背景として、福祉関係者にとって防災は別物で、ハードルが高いとの意識があります。しかし、命を守るミッションは共通することから、ある介護施設において本来の福祉業務の延長線上に防災を捉え、BCPを３年間指導してきました。そこで得られた成果を、他施設でも汎用できるよう理論的構築を図っています。

看護学部

川崎　優子?教授

がん治療を受けられている方の意思決定構造、意思決定支援に関わる医療従事者の臨床判断構造などの解析をしています。その結果から「意思決定の決め手」を推定し、「がん患者さんの価値観を可視化するアプリ」を構築しています。

地域ケア開発研究所

林　知里?教授／地域ケア開発研究所長

健康アプリを家族で利用する群と、ひとりで利用する群に分けて社会的フレイル*2の変化をみるものです。健康サポートバブルとして家族で健康アプリを一緒に利用することにより、情報共有の促進や、健康づくりへのモチベーション維持などの効果が生まれるのかを検証します。研究結果を基に、ICT活用による社会的フレイルの予防対策構築を展望しています。
*1 健康アプリを家族で利用すること
*2社会的なつながりの減少により、体や心の機能の低下している状態

理学研究科

吉田　秀郎?教授

人体は約60兆個の細胞からできていますが、それぞれの細胞の中には様々な細胞小器官が存在し、細胞の働きを分業しています。その仕組みを調べることで、がんなどの病気を治療する方法を開拓しようとしています。

環境人間学部

中出　麻紀子?准教授

若年成人は未来を担う重要な世代であるにも関わらず、食習慣の乱れが危惧されており、対策も十分ではありません。そこで若年成人を対象とし、健康的な食事や食習慣（例えば朝食摂取、十分な野菜摂取、バランスの良い食事など）の関連要因の研究や、健康的な食事を可能にする食環境整備の研究、心理に着目した行動変容の研究などを行っています。

工学研究科

町田　幸大?准教授

私達は、ヒトの細胞を構成する個別の生体分子を精製し、必要なものだけを組み合わせることでヒトの細胞機能の一部を試験管内で再現することに成功しています。この単純化したシステムは、ウイルスが増える仕組みの解明や、タンパク質の異常によって引き起される疾患の原因解明に役立ちます。この様に私達は、各種疾患の予防?治療法の発見に繋がるような技術基盤を開発し、人々の健康な暮らしに貢献するための研究を進めています。

工学研究科

岡　好浩?准教授

水だけを原料とした人体や環境に安心安全な殺菌水を開発しています。近年、農薬抵抗性病害の出現、化学農薬による健康への影響などの問題から、減農薬につながる新たな殺菌剤の開発が求められています。「キャビテーションプラズマ技術」を応用し、植物病原菌に高い効果のある殺菌水を生成することができます。キャビテーションプラズマ殺菌水は化学農薬に依存することのない持続的農業の実現に大きく貢献できると考えています。

理学研究科

阪口　雅郎?教授

私たちの「いのち」は、からだを構成する細胞の中で作られるタンパク質の働きによって支えられています。タンパク質は、遺伝子の設計図通りにアミノ酸がつながり、細胞小器官という細胞の中の働く場所に配置され、立体的な形ができてはじめて機能を発揮できます。私たちこれらのしくみの解明を通じて、タンパク質の形づくりがかかわる病因の解明や病気の治療法の開発に貢献することを目指します。

政策科学研究所

田中　隆?教授／政策科学研究所長

生命保険と関連の保険現象の領域を中心に、「贈与（純粋贈与）」の観点から、研究を行ってきました。資本主義社会での我々の生活において、生命保険による生活保障は非常に重要な役割を果たしています。加えて、SDGsの問題背景である広範囲な「負の外部性」、SDGsのある部分の推進で生じることもある「負の外部性」に対しては、「贈与（純粋贈与）」の概念を含んだアプローチによる取り組みが、大きな可能性を有しています。