減災復興政策研究科

澤田　雅浩?准教授

激甚化?頻発化する自然災害に全国各地が影響を受けています。大きな被害を受けた場合には、被災者の生活再建や各種施設の復旧にとどまらず、地域の復興も進めていく必要があります。しかし、人口減少社会を迎えた現在、それを独立的に進めることは難しいです。どのように支援を受けたり、共感を持ちながらそのプロセスを進めることができるのか、現場と理論の往復をしながら研究を進めています。

減災復興政策研究科

平井　敬?准教授

地震に揺らがない社会を作るには、まず地震災害について包括的に理解する必要があります。そのための基礎となる地震動の分析と予測、地下構造探査、観測?計測技術に関する研究などを、理論と観測?実験の両面から行っています。また、地域に残る歴史記録を調査することで過去の災害による被害や復興の過程を明らかにするとともに、史料解読の人材の育成を継続して行っています。

減災復興政策研究科

浦川　豪?教授

災害が発生すると被災者の方々は、長期に渡る復興への道のりを歩むことになります。被災現場における研究活動を通して得られた教訓を蓄積し、被災地の早期復興に貢献できる、データを活用した取り残しのない被災者支援に関する実践的な研究をしています。

減災復興政策研究科

永野　康行?教授／研究科長

地震時の建物安全性検証（地震応答解析）や地盤の応答解析を行う傍ら、最適設計の実建築構造物への適用研究を進めてきました。
また、コンピュータ支援を利用した建築構造物の新しい設計法についての研究や、スーパーコンピュータを利用した都市規模の建物被害シミュレーションについての研究を実施しています。
減災復興学の視点から世の中における実際の問題を解決し、安全で安心なまちづくりに役立つ研究を実践しています。

環境人間学部

水上　優?教授

建築は人間を包み、その建築は自然に包まれています。建築は自然環境と人間活動との関係の表現に他なりません。有機的建築によって自然と人間が響き合うことを目指した建築家フランク?ロイド?ライトの思想と作品を研究しています。既に世界遺産に登録された８件のライト建築にさらなる追加登録を進める活動はじめ、建築作品の保存?活用に関する研究も行っています。

環境人間学部

奥　雄一郎?准教授

地球温暖化により変わりつつある地域の気象?気候。これまでなかった現象が当たり前のように起こる、持続可能な社会の実現には気候変動に適応することが求められています。台風、大雨、猛暑など様々な時空間スケールの現象を数値シミュレーションを用いて再現、予測、解析し、気候変動による地域の気象?気候への影響を私たちの暮らしの目線から調べています。

国際商経学科

友野　哲彦?教授／国際商経学部長

地域に根づく歴史?伝統?文化の中には大きな価値があったり、人びとがそれを求めて訪れたりする場合には、地域経済にプラスの効果がもたらされることがあります。私の教育研究では、毎年、特定のフィールドを決めて学生たちと現地に行き、アンケート調査をおこなって、地域固有資源の歴史?伝統?文化的価値を旅行費用法により評価したり、そこを訪れる観光客の支出額をもとに産業連関分析により経済波及効果を測定したりしています。

工学研究科

伊藤　省吾?教授

クリーンエネルギーへの変換を求められている人類ですが、新しい一次エネルギー源が無ければ達成できません。そしてついに，高耐久型のペロブスカイト太陽電池が完成しました（写真中に私が持っているものがそれです）。さらにそのエネルギーを使用するために、超耐久型触媒および白金フリー触媒の水素燃料電池も研究開発しております（写真右端が水素キャビネット，左端が空気ボンベです）。良い物が出来つつあります。

工学研究科

高垣　直尚?准教授

台風は暴風?高潮?大雨により社会に甚大な被害を及ぼします。そのため、私の研究室では、日本に1台しかない台風シミュレーション水槽という超大型海洋模倣実験水槽を使用し、台風の高精度予測モデルの開発を行っています。さらに、地球温暖化の抑制のように、台風も変容させることができれば減災された社会づくりにつながりますので、この可能性も検討しています。工学技術を活用し、海洋エネルギ技術開発も行っています。

減災復興政策研究科

谷口　博?准教授

気象学?気候学は自然科学のなかでも、我々人類の日常生活に密接に関係する学問です。観測データや再解析データ等の解析、 数値シミュレーション、理論計算などの手法を用いて、過去、現在、未来の現象のしくみを明らかにすること、現象の予測可能性やそれらの知見をハザードマップ等へ応用する等、得られた知見が将来の防災?減災に生かされることを目指して教育?研究を行っています。