減災復興政策研究科

松川　杏寧?准教授

災害は、高齢者や障害者、女性、子ども、外国人など、社会的ぜい弱性が高い方々、いわゆる災害時要配慮者にはより大きな被害をもたらします。災害が起きる前の対策として、社会的ぜい弱性が最小化された、公正な社会になるよう努力すること、起きた災害への対応において、災害時要配慮者も含むすべての被災者が適切に支援が届けられるよう、そういった社会をめざして研究を行っています。

減災復興政策研究科

平井　敬?准教授

地震に揺らがない社会を作るには、まず地震災害について包括的に理解する必要があります。そのための基礎となる地震動の分析と予測、地下構造探査、観測?計測技術に関する研究などを、理論と観測?実験の両面から行っています。また、地域に残る歴史記録を調査することで過去の災害による被害や復興の過程を明らかにするとともに、史料解読の人材の育成を継続して行っています。

環境人間学部

乾　美紀?教授

貧困、マイノリティ、開発途上国など、不利な立場にある子どもたちが平等な教育機会を享受するにはどうすればいいか研究しています。ゼミ生と一緒に姫路や神戸に住む外国人の子どもたちの学習を支援したり、ラオスに学校を建設する活動をしたりして、子どもたちが質の高い教育を受けることにつながる実践を続けています。

社会科学研究科

松山　直樹?准教授

経済学史は、経済社会の諸課題を過去の叡智に基づいて考究する学問です。例えば、現代の賃金格差を考えるとき、19世紀後半の英国で低賃金問題の解決を図ったA.マーシャルの公正賃金論がひとつの参考になると考えています。2023年10月には、本学でウィリアム?ペティ生誕400周年記念企画を開催し、昨今の国際情勢を背景にしてペティの経済学と戦争観を振り返りました。古典を繙き、理想的な経済状態を模索しています。

国際商経学科

友野　哲彦?教授／国際商経学部長

地域に根づく歴史?伝統?文化の中には大きな価値があったり、人びとがそれを求めて訪れたりする場合には、地域経済にプラスの効果がもたらされることがあります。私の教育研究では、毎年、特定のフィールドを決めて学生たちと現地に行き、アンケート調査をおこなって、地域固有資源の歴史?伝統?文化的価値を旅行費用法により評価したり、そこを訪れる観光客の支出額をもとに産業連関分析により経済波及効果を測定したりしています。

自然?環境科学研究所

鳴沢　真也?専任講師

無数の偶然を乗り越えて進化してきた私たちホモ?サピエンスは極めてレアで貴重な存在です。環境破壊、シンギュラリティ、戦争などで滅びてはなりません。はたして人類は生き延びることができるのでしょうか？ ヒントは宇宙における文明数にあります。それは文明の継続年数の平均値に比例するからです。SETI（地球外知的生命探査）による文明数の推察から、逆に私たちの未来を考えます。「人類の行末は宇宙にあり」

理学研究科

和達　大樹?教授

従来の顕微鏡は高価かつ大規模であり、手頃な顕微測定が難しかったという面がありました。我々は3Dプリンターを用い、安価で小型化した顕微鏡を開発しています。携帯できる大きさの顕微鏡が実現し、研究や教育の現場が大きく変貌することが期待できます。特に、磁石の中の磁区構造を顕微鏡で見ることにより、磁壁の移動を利用した新しいメモリの開発などにつなげたいと思っています。